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理事長挨拶

川上重彦

 平成27年9月より日本褥瘡学会理事長を拝命いたしました。今後2年間、会員の皆様方のご支援とご協力をいただき、本学会の運営に努めていきたいと思います。よろしくお願い申し上げます。

 日本褥瘡学会は、褥瘡や創傷の医療に関わる多職種の医療関係者や医用工学研究者が参加する学会として1998年に発足し、第1回学術集会が1999年9月に開催されました。以来、17年が経過し当初1,000名程度の会員で発足した本学会は、8,000人を超える会員を擁する大きな学会へと発展してきました。その間、褥瘡評価ツールとして2002年にDESIGNを発表、この評価ツールは「重症度の判定」、「治癒予測」、「ケアの質評価」、が可能となるDESIGN-R(2008年)へと発展しました。さらに、褥瘡の予防・治療の普及に向けてガイドラインの作成・刊行、ガイドブック刊行を行ってきました。また、褥瘡患者の全国実態調査をこれまで3回に行い、日本における褥瘡患者の状況と調査から見えてくる褥瘡予防・治療の問題点について発信してきました。これらの活動の結果、2002年の診療報酬改定で「褥瘡対策未実施減算」という項目が取り入れられ、さらに、昨年には「在宅褥瘡管理者」による在宅褥瘡患者の管理が診療報酬として組み入れられ、「在宅褥瘡管理者」資格と取るためのセミナーを本学会が主導して行っております。この資格とは別に、本学会は学会独自の認定制度として、褥瘡認定師、在宅褥瘡予防・管理師を認定してきましたが、これらの資格を有する医師、看護師は、今回厚生労働省が定めた「在宅褥瘡管理者」資格を有する者とみなされました。8年前に立ち上げた認定師制度が公的な資格として認められた事は大変画期的な事と思います。

 このような発展は、初代大浦武彦理事長、二代森口隆彦理事長、三代宮地良樹理事長、そして四代真田弘美理事長、の卓越した指導力と先見性の賜物とあらためて敬意を表したいと思います。

 私に与えられた課題は、認定制度のさらなる充実、在宅における褥瘡チーム医療の発展、看護師の特定行為(創傷)資格取得への啓蒙や研修施設の充実、ガイドラインの改訂、など決して少なくありません。歴代の理事長と比べて、大変力不足ではありますが、これらの課題に対処し、本学会のさらなる発展を目指していきたいと思います。会員皆様におかれましては、ご支援、ご協力を何卒お願い申し上げます。

平成27年9月

一般社団法人 日本褥瘡学会 理事長
金沢医科大学 形成外科
川上重彦

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